2005年4月、私たちは株式会社i879（アイハチナナキュウ）を設立いたしました。2016年4月には一般社団法人JFTD花キューピットグループの事業会社として、花キューピットのサービスのさらなる発展を目指し「花キューピット株式会社」へと社名を変更しました。
私たちは「花キューピット-www.i879.com-」のサイトを主なご注文窓口とし、お客様のご要望に「いつでも、どこからでも、どこへでも」お応えすることを目指しています。手作りのフラワーギフトを大切な方のもとへ気持ちを込めて「手渡す」ことをサービスの基本に据えながら、花の小売専門店に向けた花材の流通を支援するなど、街に色彩豊かな花が行き交う社会、花の贈り物が人と人との情感を穏やかなに結びつける社会の実現を目指しております。

私たちは、花キューピットグループです。

「一般社団法人JFTD＝Japan Floristsʼ Telecommunication Delivery Association」

JFTDは、生花販売事業のなかで永く培われてきた「花贈り・花飾り」についての知識や技術を文化として確立し、国民生活のなかに広く普及・発展させる役割を担ってまいりました。また、花を通じた豊かな生活環境、快適な人間関係や社会関係を培い、情感溢れる国民性の向上と花き産業の発展に寄与することを目的としております。
さらには、「花キューピット」の愛称で親しまれます生花通信配達取引事業、会員のための共同事業、花き・園芸の流通促進を目的とした「花とみどりのギフト券」の発行なども行なっております。

地球にやさしいフラワーギフト　〜SDGsへの取り組み〜

※注文店舗から配送店舗までの直線距離を積算しております（期間2023年4月～2024年3月）。また、その距離を軽油10tトラックで輸送した想定の上、改良トンキロ法を使って算出しました。（監修：工学博士　西尾匡弘氏…国立研究開発法人 産業技術総合研究所　エネルギー・環境領域ゼロエミッション研究戦略部・イノベーションコーディネーター）

花キューピットの
SDGsへの取り組み

昭和28年のＪＦＴＤ花キューピット創立当時は、現在のような物流ネットワークがありませんでした。まだ「地球温暖化」や「リサイクル」などの言葉がなかった時代から、花キューピットは全国の花店ネットワークで「地球にやさしいフラワーギフト」をお届けし続けています。

花キューピットは、全国約4,000店の花店が加盟する生花通信配達システムです。遠距離の配送を行わずにお届け先近くの加盟店からお届けするため、その配送しなかった距離分のCO2排出抑制に貢献しています。直近1年間（2023.4-2024.3）では 花キューピットグループ全体（国内）でCO2に換算すると約134tの排出を抑制いたしました。※

花キューピットは、お届け先近くの加盟店が制作し直接お届けするため、新鮮なお花が届きます。また段ボール等の梱包材の使用が最小限で済み、環境保護にもつながっています。

また、全国約4,000の花店のネットワークを活かし、花キューピットグループの取り組みを企業や地域社会、生活者へ向けて発信し理解してもらうことで、持続可能な社会の実現を目指します。更に海外133か国の企業・団体と提携し、海外へのお届け・海外からのお届けも行っています。

花キューピットギフトの特徴

一般的に遠隔地へギフトを贈る場合、店舗あるいは配送拠点からお届け先へ宅配便等で配送を行います。このため、配送距離分のCO2を排出し、遠距離である程その量も増加します。
しかし、花キューピットでお届けの場合は、注文を受けた店舗（インターネットの場合は花キューピット本部）がお届け先近くの店舗に対して通信で連絡するため、この間の「商品」の移動がなく、その分のCO2排出を削減できます。

花キューピットでのお届けによる「商品を移動させない距離」の合計は、1日約140万kmでCO2に換算すると約370kgの排出抑制効果があります。直近1年間（2023.4-2024.3）に「商品」を移動させなかった距離の合計は約5.1億kmにもおよび、CO2に換算すると約134tの排出を抑制いたしました。※

これは、国内最大（約4,000店）の加盟店を持つ花キューピットグループだからこそお届けできる「地球にやさしいフラワーギフト」であると言えます。

※注文店舗から配送店舗までの直線距離を積算しております（期間2023年4月～2024年3月）。また、その距離を軽油10tトラックで輸送した想定の上、改良トンキロ法を使って算出しました。

監修者プロフィール

工学博士　西尾匡弘氏
1990年3月横浜国立大学物質工学専攻博士後期課程を修了。工学博士。専門は化学プロセス工学。同年4月通商産業省工業技術院機械技術研究所に入所。CCSやエネルギーマネジメントシステムなどを中心に研究に従事する傍ら、2004年3月から2007年5月まで、経済産業省環境政策課地球環境対策室に出向し、IPCC第四次評価報告書の作成支援およびCCSの技術開発関係を担当。2013年4月から2016年7月までは内閣府 総合科学技術・イノベーション会議事務局に出向し、エネルギー・環境分野を担当。現在は、産業技術総合研究所 エネルギー・環境領域ゼロエミッション研究戦略部 イノベーションコーディネーターを務める。

SDGsとは

2015年に国連が採択した「Sustainable Development Goals（持続可能な開発目標）」の略称です。
地球上の「誰一人取り残さない」世界を実現するために、2030年までに持続可能でよりよい世界を目指す国際目標として、17の目標169のターゲットから構成されています。
発展途上国だけではなく先進国自身が取り組む普遍的なものとして、日本でも様々な企業が取り組んでいます。